2017.03.07
今治タオル 本店をリニューアルオープン
2017年3月7日
今治タオル工業組合
今治タオル 本店をリニューアルオープン
吸水性などの“高品質”を体験できる『今治タオルLAB』を新設
「今治タオルファクトリー」をコンセプトに
クリエイティブディレクター佐藤可士和氏がデザイン
2017年4月27日(木)グランドオープン
今治タオル工業組合(愛媛県今治市 理事長 近藤聖司)により推進されるジャパンブランド「今治タオル」は、これまで今治タオルブランドを築き上げてきた国内最大級の売り場面積を持つ「今治タオル本店」(愛媛県今治市)を、2017年4月27日(木)にリニューアルオープンいたします(※)。
(※)「今治タオル本店」のみ3月17日(金)に先行してプレリニューアルオープン。「今治タオルLAB(ラボ)」 が新設されるグランドオープンは4月27日。
店内は、今治タオルプロジェクトのブランディング・プロデュースを手がけるクリエイティブデイレクターの佐藤可士和氏率いるSAMURAIがインテリアデザインを担当。「今治タオルファクトリー」をコンセプトに掲げ、タオル織機に使われる通じ糸を用いて作られた象徴的な陳列什器や、カウンターバックのオブジェが設置され、「産地今治」をより魅力的に感じさせる場所として生まれ変わります。商品は主軸ラインナップである「白いタオル」を筆頭に、バスタオル・フェイスタオル・ウォッシュタオル・ハンカチタオル・タオルケット・バスローブ・タオルマフラーなど、タオルメーカー28社による今治タオルブランド商品のみ、約400種・2万点以上を取り揃えており、お気に入りのタオルをお探しいただけます。
また、今治タオルの本質的価値である「安心・安全・高品質」を楽しみながら体験いただける体感施設「今治タオルLAB(ラボ)」を新設。ビーカーの水にタオル片を浮かべ、5秒以内に沈み始める様子を見て吸水性の高さを実感できる検査体験「5秒ルール」や、タオルについて豊富な知識を持つ「タオルソムリエ」の資格試験の疑似体験、実際の手織りの織機をつかってのタオル織り体験などを通じて、より多くの方に今治タオルの品質の高さと産地ならではの体験を感じていただきたいと考えております。
今治タオルは、2007年より独自の品質基準を設けて「今治タオルブランド」を確立したことで、高品質のタオルを求める国内外のお客様から多くの支持を集めています。今回の今治タオル本店リニューアルは、より楽しみながら品質の良さを知っていただき、さらには今治エリアの観光拠点としての役割も担えればと考えております。
今治タオル工業組合は、今後も今治タオルの良さを一人でも多くの方に伝えていけるよう取り組んでまいります。
今治タオル本店概要
■ 住所: 愛媛県今治市東門町5丁目14番3号
■ 電話: 0898-34-3486
■ MAIL: shopmaster@imabari-trc.com
■ 営業時間: 9:00 ~ 18:00
■ 休業日: 年末年始を除き、年中無休
■ 運営: 今治タオル工業組合
■ 経営: 株式会社今治繊維リソースセンター
■ HP: http://imabaritoweljapan.jp
今治タオルについて
2006年、今治タオルはクリエイティブディレクターの佐藤可士和氏をブランディング・プロデューサーにむかえ、「今治タオル」再生プロジェクトをスタート。
今治の豊かな自然と産業復興への思いを象徴するロゴマークを制作し、品質保証マークとして機能させるとともに、「白いタオル」をキープロダクトに設定。「5秒ルール」など独自の品質基準を設け、今治タオルの本質的価値「安心・安全・高品質」を広く伝えてきました。
その後約10年を経て、今治タオルは「安心・安全・高品質」なジャパンクオリティの代表製品として広く認知され、国内外に広く知られるブランドへと成長しています。
佐藤可士和
クリエイティブディレクター
1965年東京生まれ。多摩美術大学グラフィックデザイン科卒業。クリエイティブスタジ オ「SAMURAI」代表。
慶應義塾大学特別招聘教授。企業、商品、空間、地域再生など多 岐にわたる領域でトータルプロデューサーとして活躍。文化庁文化交流として日本の優 れた文化、技術、コンテンツを広く海外に発信することにも注力している。著書に『佐藤可士和の超整理術』(日経ビジネス人文庫)、『佐藤可士和の打ち合わせ』(ダイア モンド社)など。
今治タオル工業組合 概要
代表者: 代表理事 近藤聖司
住所: 〒794-0033愛媛県今治市東門町5丁目14番3号
TEL: 0898-32-7000
URL: http://www.itia.or.jp
設立年月日:昭和27年11月1日
組合員: 111社
出資金: 132,880千円
事業内容: タオル製造業に関する指導及び教育、タオル製造業に関する情報又は資料の収集及び提供、
タオル製造業に関する調査研究、組合員のために行う組合ブランド推進事業、
共同購買事業、共同金融事業他